自分の将来の資産を守るためには、最適なファイナンシャルプランナー（FP）に出会いたいですね。ですが、ファイナンシャルプランナー（FP）のなかには、やや強引に勧誘してくる担当者もいます。

また、担当者の専門外で「相談したのに解決策を教えてくれなかった」と悔しい思いをしないように、ファイナンシャルプランナー（FP）を選ぶ基準について押さえていきましょう。

【目次】

• 相談できる内容で選ぶ
• FPの実績や資格で選ぶ
• 「独立系」か「企業系」か
• 相談は「無料」か「有料」か
• 「オフライン（対面）」か「オンライン」か

ファイナンシャルプランナー（FP）ごとに、知識の深い分野は異なります。相談したい内容がわかっている場合は、その内容に詳しいプランナーを選びましょう。

【目次】

• 「ライフプラン」の相談をしたい
• 「家計のやりくり」について相談したい
• 「保険の見直し」を考えている
• 「相続」について知りたい
• 「住宅ローン」について相談したい
• 「節税」に興味がある

「結婚した」
「子供が生まれた」
「マイホームを購入したい」

ライフステージが変わると、お金に関する不安が付きまといますね。ファイナンシャルプランナー（FP）に相談すれば、ライフステージごとの資産形成方法を提案してくれます。その分野に詳しいプランナーを選べば、より具体的な解決策がわかりますよ。

「家計がうまくいかない」
「節約したいけど何が節約できるの？」

このような、ぼんやりとしたお金にまつわる不安や自分だけのお金の貯め方も、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談できます。

特定の保険商品が気になっている場合は、その企業のファイナンシャルプランナー（FP）に相談する方法があります。ライフプランの相談ができるうえに、商品について詳しく話を聞けます。

ただし、企業系FPの場合は自社の保険商品を強めに売り込んでくる可能性があります。それを理解した上で相談するか決めてくださいね。

一方でどの保険がいいか分からない場合は、企業に属さない独立系のファイナンシャルプランナー（FP）に相談しましょう。豊富なラインナップのなかから最適な保険を選べます。

万が一があった時に相続税が払えるかなどの相続に関する不安も、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談するのがおすすめです。

住宅ローンを節約したい場合も、ファイナンシャルプランナー（FP）に相談できます。

この場合は、「宅建士」の資格を取得しているファイナンシャルプランナー（FP）や、「宅建士」と提携している事業者を探すと、より具体的な話を聞ける場合があります。

税金は素人には難解なため、いざ節税をしようと思っても手が出せるものではありません。

税金について相談したい場合は、税務の専門家である「税理士」と提携している事業者か、ファイナンシャルプランナー（ＦＰ）の資格を持っている「税理士」を探すといいですよ。

ファイナンシャルプランナー（FP）が、どの程度の金融知識を習得しているのかを見極める手段として、保有資格を見て判断するやり方があります。

しかし、ファイナンシャルプランナー（FP）の資格は複数あるため、どの資格があれば安心して相談できるのか分からない人が多いはず。そこで、各資格について説明します。

【目次】

• 国家資格 ファイナンシャル・プランニング技能検定3級～1級
• AFP資格
• CFP資格

国家資格であるファイナンシャル・プランニング技能検定3級、2級、1級は、ファイナンシャルプランナー（FP）の基幹となる資格です。

3級は自分のライフプランを立てる段階のため、お金を払って相談するなら2級か1級のプランナーになります。実際にファイナンシャルプランナー（FP）として活動している人のほとんどが、2級か1級の保持者です。

AFP資格は、ファイナンシャルプランナー（FP）2級合格者が取得できる資格です。FPの基礎知識はもちろん、相談者にベストなアドバイスができるように研修を受けたプランナーですから、安心して相談できます。

AFP保有者は、常に最新のスキルを学んでいます。さらに、相談者の利益が最大になるように高い倫理規定を順守しています。そのため、AFP資格を持っているプランナーなら、安心して相談できると言えます。

CFP資格は、FP1級とならぶ最高ランクの資格です。FP1級と異なる点は、世界26カ国で認知されている世界的な資格です（2022年3月現在）。CFPの資格があれば世界を舞台に金融の専門家として活動できます。そのため、的確なアドバイスをもらえます。

前述のように、ファイナンシャルプランナー（FP）は、企業に属する「企業系」ファイナンシャルプランナー（FP）と、独立した立場にある「独立系」ファイナンシャルプランナー（FP）の2つに分類できます。

企業系のファイナンシャルプランナー（FP）は、銀行・証券・保険・不動産・ハウスメーカーなどの金融業界の企業で、ファイナンシャルプランナー（FP）の知識を活用しながら業務を行っています。ファイナンシャルプランナー（FP）の約8割が、この「企業系」だと言われています。

企業系のメリットは、相談内容に合った担当者がつく点です。幅広い金融知識をもとに、プランを提案してくれます。デメリットは、自社商品の紹介がどうしても入ってしまう点です。他の商品と迷っている場合は、断るのが難しくなってしまいます。

独立系のファイナンシャルプランナー（FP）は、開業やFPの会社を設立するなど、企業に属さず利用者の立場に立ったプランニングを行っています。そのため、顧客の気持ちに寄り添った提案をしてくれるのがメリットです。

ファイナンシャルプランナー（FP）には複数の形態があるように、相談料金も無料のところから1回1万円など有料のところまでさまざまです。はじめて相談する場合は、まずは相談料無料のところを選びましょう。

なぜなら、担当になったファイナンシャルプランナー（FP）が、相談内容に十分に答えられるのか、また信頼関係を築けるのかを確認するためです。初回だけ無料のところや何回でも無料のところを中心に、複数のファイナンシャルプランナー（FP）に会ってみるのがおすすめです。

小さな子供がいるファミリー世代で気軽に出掛けられない場合や、近隣にファイナンシャルプランナー（FP）が見つからない場合は、オンライン相談に対応しているところに依頼する方法があります。

オンライン面談の設定方法が分からなくても、丁寧に教えてくれるため安心して依頼してみましょう。

どうしてもPCやスマホの設定が難しい場合は、無料で出張相談を受けてくれるところに依頼してみてください。