故人との最後の別れとなる通夜や葬儀は故人の意志を汲んだもので悔いの残らないものにしたいですよね。しかし実は、全国には4000～5000もの葬儀社があるとされており、東京都だけでもイオンのお葬式や小さなお葬式など500以上の葬儀社があります。

また東京都には地域によって逆さ臼や繰り下げ初七日などの独自の風習や特徴があります。しっかりと独自の風習を重んじて葬儀を執り行ってくれる葬儀社を選ぶことも東京都では大切な観点となってくるようです。

そこで今回は営業エリア、会社規模、対応時間、対応葬儀を基準とした東京都の葬儀社おすすめランキング12選を作成しました。また後悔しないための葬儀社を選び方も紹介していますので参考にしてみてください！最後までご覧いただけると幸いです。

東京都には500～1000もの葬儀社があるとされています。葬儀社には全国展開している大規模の会社から地元に根付いている小規模の会社まで様々あり、それぞれにメリット・デメリットがあります。以下では悔いを残さないための葬儀社の選び方を紹介していきます！

500以上ある葬儀社すべてを確認して選ぶことは時間が膨大にかかってしますため現実的ではありません。そこで葬儀社を選んでいく前にある程度どんな葬儀にしたいのかを確認しておくことで、葬儀社を絞ることができます！以下を参考にして葬儀内容を確定させましょう。

事前に葬儀形態を決めておくことで葬儀社を絞ることができますし、その後の話し合いもスムーズにいくでしょう。葬儀形態には故人の関係者を呼んで葬儀をする一般葬から親族のみで執り行う家族葬、通夜や告別式を執り行わず火葬のみの直葬などがあります。

全国的には一般葬の割合が5割程度で家族葬の割合が3割程度となっていますが、東京都では反対に家族葬の割合が5割を超えているようです。この背景には人口の多さなどが関係しています。それぞれの葬儀形態には特徴がありますので、事前に確認しておきましょう。

また、宗派を確認しておくことも大切です。基本的には代々宗派が決まっている場合がほとんどです。宗派によっては葬儀の内容が変わってくる場合もありますので注意が必要です。

上記の葬儀形態にも関わってきますが、故人の関係者をどの範囲まで呼ぶのかを決めておくことで葬儀の規模感や予算が決まってきます。基本的に親族のみの家族葬よりも参列者が多い一般葬の方が費用が高くなります。

通夜振る舞いや会食などの飲食費用と寺院や僧侶に対するお布施を除いた全国の葬儀費用相場は約100万円となっています。東京都の葬儀費用は全国平均よりも高くなっており約140万円となっています。葬儀形態によっても金額が変わってきますので、参考程度と考えてください。

葬儀費用は平均100万円以上かかるため、少しでも費用を安くしたいと思うますよね。そんな方には葬祭補助金制度の活用をおすすめします。葬祭補助金制度とは国民健康保険に加入している方が死亡した際に葬儀を執り行った方に対して補助金を支給するという制度です。

全国の市区町村によって補助金の金額は異なってきますが、東京23区は一律7万円の支給となっているようです。申請期間は基本的に葬祭を行った翌日から2年間となっているため、焦る必要はありません。葬儀が落ち着いたころに申請をしましょう。

申請に必要なものとして亡くなった方の保険証、葬儀の領収書、葬儀を行った方の印鑑、口座番号、亡くなった方のマイナンバーカード、運転免許証などの本人確認書類となっています。詳しく知りたい方はご住まいの市区町村のHPを確認することをおすすめします！

葬儀社には種類があることをご存知でしょうか？それぞれの葬儀社にはメリットとデメリットがありますので、自身の葬儀形態などを考えながら、ピッタリな葬儀会社の種類を選んでいきましょう！

葬儀を専門としている葬儀会社を専門葬儀社と呼びます。基本的にどの宗教にも対応していることがメリットとして挙げられます。また、直葬や散骨からの樹木葬、海洋葬などの少し一般的でない葬儀形態に対しても対応していることもメリットです。

専門葬儀社には全国展開をしている大規模な葬儀社もあれば、一方で古くから地元に密着しており歴史がある小規模の葬儀社もあります。こちらについてのメリット・デメリットは後述で詳しく説明していますので、ぜひ参考にしてみてください！

冠婚葬祭互助会とは毎月一定金額を掛け金として支払うことで葬儀だけでなく冠婚葬祭に関するサービスを受けることができる葬儀業者のことを指します。葬儀の場合は生前予約という形になります。また、互助会というと公営の感じがしますが、実際は民営の団体になります。

保険制度と似ているといえるでしょう。冠婚葬祭互助会ではお葬式から結婚式、七五三、成人式などにも掛け金が適用されサービスを受けることができます。

共済とは組合に入会する入会金を支払うことで葬儀費用が割り引かれるというシステムになっているものを指します。こちらも互助会と同じく民営の営利団体になっていますので注意しましょう。

互助会との違いは毎月支払うのではなく一回の支払いで完了するという点が挙げられます。また、共済に入会することで葬儀の割引だけでなく、その共済と提携している仏壇屋や生花屋からも割引されるというメリットもあるようです。

各共済によってサービスや割引される店舗が異なってきますので、気になった共済があればまずは契約書をしっかりと読むことが大切になってくるでしょう。

上記で紹介した専門葬儀社には大規模、中規模、小規模のものがあり、それぞれによってメリット・デメリットがあります。一概にすべての葬儀社が以下で紹介するメリット・デメリットが当てはまるとは限りませんが、一般的に言われている利点等を紹介していきます。

全国的に斎場や事業所を展開している大規模の専門葬儀社は知名度が高く、対応してくれるスタッフの数も多いでしょう。大規模の専門業者はwebサイトやHPがしっかりしており、事前にリサーチやコンタクトを取りやすいこともメリットとして挙げられます。

また大規模の専門葬儀社はスタッフが研修やセミナーを受けていることが多く、マナーや知識がしっかりしている場合が多いようです。そのため人数が多い団体葬・社葬などの大規模な葬儀に適しているといえます。

一方で小規模の葬儀社に比べて葬儀費用が高くなってしまうことや、一般的な葬儀とは異なった自由な葬儀をすることはできず、小回りが利かないなどのデメリットが挙げられます。

その都道府県のみや隣県のみにまたがって展開している葬儀社は中規模の専門葬儀社にあたるでしょう。全国的には知名度が低いものの、都道府県内であれば有名な場合が多いです。また、広告に力を入れている場合が多く大規模葬儀社と同様にリサーチはしやすいです。

中規模の専門葬儀社の大きなメリットは自由な葬儀への対応力とフットワークの軽さです。中規模の場合は葬儀内容の話し合いから実際の告別式まで一人のスタッフが対応してくれることが多く、遺族側が相談しやすい環境であるといえます。

また大規模葬儀社と比べて比較的自由に葬儀内容を決めれますので、故人の意志を尊重できるような葬儀にすることができるでしょう。一方で大規模葬儀社に比べて人手が足りないため対応してくれるまで時間がかかるので、大規模の葬儀には向かない場合も多いようです。

スタッフの数は少ないが地元に昔からあり、その市町村のみで有名な葬儀社は小規模の葬儀社といえます。小規模の葬儀社は地元に残る風習や文化に精通しているため、昔ながらの葬儀を行いたいと考える方におすすめです。

また、大規模、中規模の葬儀社よりも柔軟に対応してくれ、自由に葬儀を行うことができます。一方で、広告やHPがしっかりしていない場合が多く、コンタクトを取るには事務所に行かないといけないことや人手が足りていなく大規模葬儀には向かないというデメリットがあります。反対に小規模の家族葬を執り行いたいと考える方におすすめです。

葬儀社を選ぶ際に立地を確認することをおすすめします。実際に葬儀を執り行うまでに何度もその葬儀社に訪問しますので、あまりに遠い立地ですと負担が大きく、不便に感じてしまいます。そこで以下では立地に関して確認してほしい項目を紹介します。

昔から知っている地元の葬儀社ならば、故人との親しみを感じれ想い出に馳せながら最後のお別れをすることができるでしょう。また、近所の葬儀社なので、話し合いや葬儀の準備をする際の葬儀社に行くというアクセスでの負担は少ないでしょう。

一方で、近所に大規模の斎場や葬儀社が無い場合には大人数での葬儀には対応できない場合があることや、直葬や樹木葬など一般的ではないとされる葬儀に対応していない場合があることがデメリットとして挙げられます。

故人の関係者を多く呼び、遠方からの参列者が多くなる場合にはアクセスの便が良いかどうかも葬儀社を選ぶ際の観点のひとつになります。主要な駅から近い葬儀社はアクセスの便が良いといえるでしょう。駅近でなくとも近くにバス停や駐車場が完備されている場合も良いといえます。

一方で、東京都などの都市部の駅近の葬儀社は立地は良いが広さや施設完備が十分ではない場合も多いです。どんな施設が設置されており、どれくらいのアクセスの良さなのかを事前に確認しておき、自身の葬儀と合っている葬儀社を選びましょう。

斎場と火葬場までの距離も確認しておきましょう。火葬場までの距離が長くなってしまうと移動が長くなり遺族側の負担が増えるだけでなく、遺体の搬送費用が高くなる可能性があります。葬儀社との話し合いの際に事前に料金を確認することをおすすめします。

ここで紹介する内容は葬儀社を選ぶうえで一番大切な観点になるでしょう。いくら葬儀内容が豊富でアクセスの便が良くても、実際の葬儀で不便を感じてしまったら元も子もありません。以下では実際に葬儀社を利用する前に確認してほしいことを紹介していきます！

葬儀内容を取り決める話し合いの段階で明確な葬儀費用を提示してくる葬儀社を選びましょう。また、提示してきたとしても大雑把な合計金額だけでなく、何に何円使われるのかが詳細に書かれている明細であるかどうかも確認しましょう。

初めて葬儀を執り行う方は葬儀費用の相場に詳しくありません。残念なことにその弱みに付け込みいらないオプションをつけて高額な請求書を提示したり、もっと悪質な場合には実際の金額よりも高い明細を提示する場合もあるようです。

葬儀費用は100万円以上かかり高額になります。そのためにも金額についてはしっかりと話し合いましょう。また、葬儀社を確定させる前に複数の葬儀社のあいだで見積もりを出してもらうことも良い手段でしょう。

葬儀費用は全国平均100万円以上かかり、東京都では平均140万円程度となっており高額です。故人が急に亡くなった場合には、そんな大金をすぐに用意することは容易くはありません。そのためにも葬儀費用の支払い期日に余裕がある葬儀社の方が良いでしょう。

昔は基本的にどの葬儀社でも告別式終了後に一括で払うという場合が多かったようですが、近年では支払いまでに1週間程度の余裕がある葬儀社も増えているようです。事前に話し合いの段階で支払期日は何日までなのかを明確にしておくことをおすすめします。

基本的に中規模～小規模の葬儀社は今でも現金一括払いのところが多いようです。しかし100万円異常の大金を現金で用意することは容易ではありません。そのためクレジットカードやローン返済など支払方法が多様な葬儀社の方がよいでしょう。

大規模の葬儀社の場合はクレジットカード決済に対応しているところが多くなっているようです。一方で大規模葬儀社であってもクレジットカードには対応しているがローン返済には対応していないところなどもあるため、事前に確認しておきましょう。

葬祭ディレクターという資格をご存知でしょうか？葬祭ディレクターとは厚生労働省が認可する資格で、葬祭の受注から実際の運営までの技量と知識があることを示す資格となっています。また技量や知識だけでなくお客様に対するマナーに関しても問われます。

そのため葬祭ディレクターの資格を持っている方はお葬式のスペシャリストといえるでしょう。葬祭ディレクターでなくとも葬儀社で働くことは可能ですが、申込者のなかには葬祭ディレクターに担当してもらいたいと考える人は多く、資格の人気は高まっています。

一方で必ずしも葬祭ディレクターの資格を持っていないと葬祭に関しての知識がないというわけではありません。資格を持っていなくとも長年の経験から資格以上の力を持っているスタッフもいますので、あくまでも葬儀社を選ぶうえでのひとつのポイントにしましょう。

初めて葬儀を執り行う方は何から準備をすればよいのかわからないことがほとんどです。また故人を亡くし悲しみに暮れている中葬儀の準備をする気になれないという方も多いでしょう。そんな方はわかりやすいパンフレットやセットプランがある葬儀社がよいでしょう。

一方で、パンフレットやセットプランがあったとしても明確な料金が書かれていなかったり、実際に何をしてくれるのかが明確でない場合がありますので葬儀社を選ぶうえでのひとつの入り口として考え、詳しい内容はスタッフと話し合って決めていくことをおすすめします。

柔軟に葬儀内容に対して対応してくれるかどうかは葬儀社を選ぶうえで一番大切な観点なのではないでしょうか？葬儀は故人との最後のお別れの場となります。そんな葬儀で葬儀社からの制約が強く実際にしたいことができない葬儀になってしまっては悔いが残ります。

葬儀は故人の意志を尊重したり、遺族の想いをのせたものにしたいと考える方は多いでしょう。なかには形式的な音楽ではなく故人の好きだった音楽で送ってあげたいや仏教的にはあまり良くないけれども故人が好きだった花を飾ってあげたいと思う方もいるでしょう。

そのような遺族の考えに柔軟に対応してくれる葬儀社を選びましょう。葬儀社のなかには比較的自由な葬儀ができない場合もあります。後々トラブルにならないためにも事前に確認しておくことは大切なことでしょう。

深夜や大型連休にも対応してくれる葬儀社を選びましょう。葬儀社のなかには夜遅くには閉まってしまう場合や祝日に対応していないところもあります。24時間対応の葬儀社も増えていますので、事前に定休日や対応時間を確認しておきましょう。

葬儀社のスタッフとは何度の葬儀について話し合いをしていくことになりますので、スタッフが丁寧に対応してくれるかどうかも葬儀社を選ぶ際のポイントになってきます。信頼できるスタッフかどうかを確認するうえで以下の3つのポイントを参考にしてみてください。

一つ目が説明が丁寧かどうかです。なかにはごまかした説明で高額請求してくる場合もありますので注意が必要です。二つ目は契約を焦らせないかどうかです。しっかりと説明を受けて納得したうえで契約をするようにしましょう。

三つ目は費用の説明が明確かどうかです。よくわからない費用が追加されている場合に質問をしても丁寧に説明してくるスタッフがいる葬儀社を選びましょう。他にも話していて遺族の心情を汲み取ってくれるかどうかなども大切なポイントでしょう。

事故で亡くなった場合や病院で入院していて亡くなった場合は警察や病院の方から葬儀社を一覧で勧められることがあります。そこで紹介された葬儀社はどうなのでしょうか？結論から申し上げると、そこで葬儀社を決定することは避けたほうがよいです。

なぜなら、葬儀社は病院側に仲介料を支払わなければならないため、その分の負担が申請者にくることがあり、実際の相場費用よりも高い葬儀費用を請求されることが多いからです。また、決めてしまったが為に他の葬儀社の見積もりを確認できないこともデメリットです。

また、詳しく葬儀社を確認しなかったが為に、したいと考える葬儀形態に対応していない場合なども考えられるため断る方がよいでしょう。早くに決めてしまいたい気持ちになりますが、一度落ち着いてからじっくりと葬儀社を選んでいきましょう。

東京都には人口が多く都会の23区から山間部が多い八王子市や奥多摩町などがあります。そんな東京都には人口が多い首都だからこその葬儀にまつわる風習や特徴などがあるようです。以下では逆さ臼や繰り下げ初七日などについて紹介していきます。

通夜を行った後に火葬をし告別式を行う「前火葬」と通夜と告別式を行った後に火葬を行う「後火葬」があります。全国的には後火葬の割合が多くなっており、東京都でもほとんどが後火葬で執り行っています。一方東北地方などでは前火葬が一般的となっています。

また、全国的には通夜は親族だけで行い、告別式には参列者を呼んで盛大に執り行うことが一般的とされています。しかし、東京都では通夜に参列者を多く呼び、告別式は親族だけで行うことが多いことが特徴となっています。

東京都の西部、山間部の多い奥多摩地区では逆さに置かれた臼に座ってお清めの塩をする「逆さ臼」という風習があります。現在では実際に本物の臼が用いられることは少なく、臼の絵を貼った椅子で代用することが多いようです。

この逆さ臼には「失す」と解釈することで悪いことから失せると考える説や餅つきなど良いことで用いられる臼を逆さにして座ることで喪に服していることを表していると考える説もあるようです。

初七日とは故人が三途の川を渡る際に激流か急流か暖流かを決める裁きを受ける日だとされています。そのため故人が渡る三途の川が暖流であるようにと願い法要をするのが初七日法要です。

基本的に初七日法要は亡くなった日を含めて七日後としていますが、実際は七日後になる前に法要を行ってしまうことが多いようです。しかし、東京都の場合は人口が多く式場の予約が七日後まで埋まっている場合が多いようです。

その場合は故人を冷蔵保管庫や安置施設などで安置してもらい、七日が過ぎた後に法要を行うことが一般的となっているようです。このように予約の関係等で初七日を過ぎてから初七日法要を行うことを繰り下げ初七日と呼んでいます。

通夜振る舞いとは通夜が終わった後に行う会食のことを指します。東京都では通夜振る舞いを親族だけでなく、一般に参列してくださった方にも振る舞います。反対に関西では通夜振る舞いは親族のみで行うことが一般的なようです。

東京都には500を超える葬儀社があり、始めからマッチした最適な葬儀社を見つけることは難しいかもしれません。そのためにも複数の葬儀社を確認したり、今回挙げた選び方のポイントを確認することが大切です。本記事が最良の葬儀社を見つけるための参考になっていれば幸いです！